【目指せ高収入】介護業界で高収入を目指す方法
今回は「こんな風にすると自分の収入を増やすことが出来る」という方法を5つ紹介していきます。短期的に上げる方法から、長期的な給料を上げるのに参考になるかと思います!
介護職はあまり給料が良くないと、認識されていますが、しっかりと戦略的に動くことで給料をあげることは可能です。
高収入の施設に転職する
まず、一つ目の方法は「高収入の施設に転職する」です。
一番手っ取り早い給料の上げ方としてはこちらの方法になると思います。
施設タイプでも給料が異なる傾向にあり、厚労省の発表したデータによると、次のような結果になっています。
厚生労働省「平成30年度介護従事者処遇状況等調査結果」より
一番給料が高い施設タイプは特養、続いて、老健、訪問介護、という風になっています。
こちらのデータは、手取りではなく、総額で、手当やボーナスなども加味した平均月給です。実際に貰える金額とはことなるので注意してください。
また、法人によっては、特養よりも給与の高い施設があります。実際には求人票を確認したり、面接時に確認するのが良いでしょう。
求人票を見るときの注意点
実際に求人票を見るときの良くチェックしたいポイントが3つあります!
①手当の多さや内容
一つ目は、手当の多さや内容です。
法人独自の手当がプラスされていることがあります。
基本給は低いけれど、手当が相当手厚い、ということがありますので、基本給だけで判断しないことが大切です。
②ボーナスの前年度支給実績
二つ目は、ボーナスの前年度支給実績です。
年収に大きく関わるボーナスですが、入社前に確認しましょう。
ボーナスの支給は、義務ではないので、施設の方針によって支給回数・額が異なります。
求人票の前年度支給実績を確認し、面接でもどの程度貰えるのか確認してもいいかと思います。
また、2ヶ月分支給というのは、基本給の2ヶ月分という意味ですので、注意しましょう。
③処遇改善加算をもらっているか?
三つ目の確認事項はしっかり処遇改善加算をもらっているか?です。
特定処遇改善加算もそうですが、しっかり貰っている施設は、従業員を大切にしている傾向にあります。
求人票や面接などで確認するといいでしょう!
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二つ目の収入を増やす方法は「資格を取る」です。
介護の業界には、たくさんの資格があります。
その中には、給料を増やすことに繋がっている資格もいくつかあります。
代表的なところで言うと、介護福祉士・社会福祉士・介護支援専門員があげられます。
介護福祉士は、特に介護現場で働く人には身近な資格ですが、例えば、資格手当、処遇改善加算で優遇されるなどのメリットがあります。
「平成30年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、介護福祉士の資格を持っているのと持っていないのでは月額5万円の差分がでて、年額では60万円も異なることになります。
厚生労働省「平成30年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」より
また、社会福祉士や、介護支援専門員などの資格を取り、介護の現場を離れて給料を上げる方法もあります。
先ほどと同じ調査によると、介護職と生活相談員、ケアマネジャーの給料では次のような差分があります。
厚生労働省「平成30年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」より
一般的には、生活相談員は、介護職員より2万円ほど給料が高く、介護支援専門員は5万円ほど高くなるようです。
経験などによって、一概に言えない部分もありますが、給料を増やすには一定の効果があると言えるかと思います。
昇格を目指す
収入を増やす三つ目の方法は、「まずは昇格しリーダー職になる」です。
これも、また時間がかかることです。
介護職員は、施設の中ではいわゆる平社員です。
フロアリーダーや、時間帯リーダーなどのリーダーに上がることを目指しましょう。
給料が大幅に増えることがありませんが、リーダー手当が出ることが多いかと思います。
リーダー職に就くと、普通の介護職員と異なり、マネジメントが求められるようになります。
ここで、うまくフロアや時間帯を回すことが出来るようになると、信頼を獲得でき更なる昇格に繋がります。
また、ユニットリーダーなどの経験があることは転職でも有利に働きますので、介護業界にいるつもりの人なら、経験して損はありません。
ただ、マネジメントを行う側になると、その分責任は増してしまいます。気楽に仕事を続けたい、という人は辞退するのも手です。
管理職・施設長を目指す
収入を増やす四つ目の方法は、「管理職・施設長になる」です。
リーダー職から、管理職・施設長になると、仕事内容は現場の仕事だけでなく、施設の運営を支えていく裏方の業務も行うようになります。責任が、他の職種にくらべ一気に増しますが、その分給料は多くなります。
「平成30年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、介護施設の主任・リーダー・サブリーダーまでの給与の平均は全体で32万円を超えています。
介護老人保健施設に限っては40万円を超えるものになっています。
普通に考えれば、施設長となれば、これ以上の給料をもらうことが出来る、ということになりますので、ここまでくるとなかなかな驚きの年収になりそうです。
注意点としては、
- 同じ法人の管理者でも、施設の規模や営業目標の達成度合いで給料は変わってくる
- 人手が足りていない場合は、運営の仕事だけでなく、現場に出る必要がある
ということが注意点です。
なので、お気楽に稼げる、というわけではないです。
運営法人の参謀として働く
最後の方法は、「運営法人の参謀として働く」です。
これは、独立した場合と同じような仕事を行うようになります。
会社全体の出店方針を決めたり、制度設計を決めたりと、会社の将来を決める仕事になります。
給料はその法人の売上などによって大きく左右されるので一概には言えませんが、施設長以上の責任をもって仕事を行うので、給料もそれ以上となるのが普通です。
しかし、注意点としては、介護職からのたたき上げで、この方法が可能な会社は限られます。
例えば、その会社が大きくなろうとしていないと難しいです。目指すならしっかりと探して入職することがオススメです!
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