介護の仕事をしていて、心が折れてしまうこともありますよね。
今回はその中から5つピックアップして、どう解決すればいいのかを解説していきます！

上司の言っていることが二転三転

まず最初は、上司の言っていることが二転三転することです。
言っていることが、何度も変わったりしていると困ってしまいますよね。

例えば「自分で考えてから、質問してきてください」と言ったと思ったら、「なんでわからないのに聞いてこないの？」と言われたり、
「効率よりも、利用者さん一人一人にしっかり向き合いましょう！」と言ったかと思えば「時間内に仕事が終わらないとかありえない！効率考えて」などと言ってくる。

言われた通りに仕事をしているのに、怒られるとは何事？という感じですよね。

対策

こういった上司は、勢いで発言していることが多いです。
ですから、しっかりとその場でメモに取るようにするとよいです！

「メモ取りますね」と、その場でメモを取ったことを確認してもらいましょう！
そうすれば、あとで違う指示が飛んできたときに「え、話が違いませんか？」と言い返すことができますし、何度も繰り返せば軽率な指示は少なくなっていくはずです。

失敗の責任を理不尽に押し付けられる

次に、失敗の責任を理不尽に押し付けられるです。
自分が関係ないことの責任を取るように言われたり、指示されたことをやったが、指示自体が間違っているときに、理不尽に説教されることが稀にあるようです。

そういった場合はどうすればいいのでしょうか？

対策としては、こちらの3つがあります。

1. 記録に残す
2. NOとはっきり言う
3. 上司と離れる方法を考える

記録に残す

指示をされたこと、自分のしている仕事に関しての記録を、しっかり残すようにしましょう。
ずっと付けていれば、それを見せることで、理不尽に責任を押し付けられていることが相手にも伝わります。

また、理不尽に責任を押し付けてくること自体を記録に残すことも大切です。
いざという時の証拠にもなりますし、記録があるなら言いにくい……とけん制にも繋がります。

NOとはっきり言う

「理不尽に責任を押し付けられる」という相談をたびたびいただきますが、自分の責任と考えてしまっている人も多いようです。

しかし、それではあまりよくないです。
「この人は否定しない、押し付けよう」と、相手も無意識のうちに考えてしまうものです。

ですから、「自分はやっていない、指示通りに動いた」ということを伝えることで、次回以降言われなくなることもあります。
こういった時のためにも、記録があると安心ですね！

上司と離れる方法を考える

どうしても相性が悪いなら、上司と離れることも一つの手です。

もちろん、「少し相性が悪いから」とすぐに離れるのは問題になる可能性があります。
ですが、耐えられない我慢を続けることは問題です。

そのため、異動願いを出す・転職するといった方法で、離れることも一つの手段として残しておきましょう。

敵意丸出しの同僚・先輩がいる

どうしても、苦手な人がいることは仕方がないことです。
しかし、それを態度に出してくるのは大人気ないですよね。
大人気ないと分かっていても、気分は悪いものです。

では、どう対応すればいいのでしょうか？

答えは、相手にしない、むしろ優しくすることです。

人間には、何かやってもらったことにお返しをしたくなる、という返報性の法則があります。
嫌な事をされたからやり返せば、エスカレートすることになります。

逆に良いことをされると、恩返ししないと気分が悪くなります。
ですから、嫌がらせしてくる相手にやり返してはいけません。
そして好循環を生むために、優しくしていくことも大切ですね。

経営者が法人を私物化している

同族経営の介護事業所の場合、非常にいい施設もありますが、私物化されている施設の話もお聞きします。

例えば、
介護現場に出てこないのに、綺麗事を並べて現場に負担が行く
急に上司が変わったと思ったら、息子が入ってきた。仕事は出来ない……
ということをお聞きします。

そういった、私物化されている施設の場合、介護職や従業員をコマ扱いするので非常に仕事がしにくいかと思います。
経営者を変えることは並大抵のことではないので、実質転職するほかないかと思います。

しかし、その転職は悪いものではないです。
ブラック企業もあれば、ホワイト企業もあります。
あなたにあった事業所で働くことが一番の幸福だと思います。

面接時と言っていることが違いすぎる

面接時に聞いていた労働条件と実際が違いすぎる、ということが稀にあるようです。

労働条件は、絶対に異なってはいけないことです。
現場の話も、あまりに違いすぎると困ってしまいますよね。

そういった場合、どうすればいいのでしょうか？

現場を変えることなどは、非常に難しいことですから、未然に防ぐことが何よりも大切です。
労働条件は、契約を交わすときに確認ができるはずです。
労働基準法でも、労働条件を明示することは義務になっています。

ですから、面接時に労働条件を確認することが必要です。
もし、提示された条件と異なる場合は、退職することも可能です。